家族で住む賃貸物件選びの目安は?間取り・家賃・住み替え時期を解説
家族で住むための賃貸物件を探す場合、家族にとって快適な生活が送れる家を探す必要があります。
しかし、家族に合った家がどのようなものかわからず、賃貸物件選びが進まないかもしれません。
そこで今回は、家族で住む賃貸物件選びの目安として、間取り・家賃・住み替え時期と費用を解説します。
家族で住むための賃貸物件における間取りの目安
家族で住むための賃貸物件選びで考える必要があるのは、室内の間取りです。
家族の人数やライフスタイルによって、おすすめできる間取りに違いがあります。
2人家族の場合
夫婦など2人家族の場合、選ぶ間取りはライフスタイルによって異なります。
同じ時間に起床する2人であれば、寝室として個室が1部屋あれば問題ありません。
しかし、片方が夜間や早朝に働いている場合は、お互いの睡眠時間にズレが生じるため、各自個室が必要です。
また、親子2人家族の場合でも、それぞれの個室を確保することが求められます。
したがって、ライフスタイルが同じ2人家族には1Kや1LDKが選ぶ間取りの目安となり、ライフスタイルが異なる2人や親子の場合は2Kや2LDKが適切な間取りの目安となります。
小さな子どもがいる3人家族の場合
夫婦と小さな子どもの3人家族の場合、選ぶ間取りは最低でも1LDKを目安にしましょう。
子どもが小さいうちは子ども部屋が不要なため、家族全員が一緒に眠る寝室が1つあれば問題ありません。
ただし、夫婦のライフスタイルが異なる場合には、もう1つ個室がある2LDKを選ぶことをおすすめします。
2LDKの広さがあれば、現時点では寝室を1つにしても、子どもの成長に合わせて子ども部屋を作ることができます。
子どもが2人いる4人家族の場合
子どもが2人いる4人家族の場合、間取り選びは3LDKを目安にしましょう。
3LDKには個室が3つあり、夫婦の寝室以外に子ども部屋を2つ確保できます。
子どもが小さいうちは2人を一緒の子ども部屋で生活させることができますが、成長に伴いプライバシーの確保が必要になります。
夫婦2人と子ども2人それぞれに個室を確保したい場合は、4LDKの間取りがおすすめです。
ただし、4LDKの賃貸物件は家賃が高額になるほか、子どもが進学や就職で独立した場合に部屋が余る可能性があります。
家族で住むための賃貸物件における家賃の目安
家族で住むための賃貸物件選びでは、間取り以外に家賃について目安を知ることが大切です。
家賃を考える場合には、間取りごとの家賃相場とともに、安定して支払える金額の目安を知る必要があります。
1LDK・2LDKの家賃目安
都市部で1LDK・2LDKの賃貸物件に住む場合、家賃の目安は10万~15万円程度です。
実際の家賃は、駅からの距離や築年数などによって異なるため、家賃として確保できる金額に応じて賃貸物件を選ぶことになります。
駅近の賃貸物件は家賃が高くなる傾向がありますが、通勤時間の短縮や夜遅くまで買い物ができるなどのメリットもあります。
3LDK・4LDKの家賃目安
3LDK・4LDKの賃貸物件に住む場合、家賃の目安は15万円以上です。
ただし、リビングルームのない3Kなどの間取りでは、家賃を節約できる可能性があります。
また、3LDK・4LDKの広さが必要な場合、マンションやアパート以外に一戸建ても視野に入れると良いでしょう。
利便性が高い駅周辺の賃貸物件ではなく、駅から少し離れた子育てしやすい場所には、比較的家賃の安い賃貸物件が見つかることがあります。
小中学校や公園の近くなど、家族のライフスタイルに合ったエリアで賃貸物件を探してみてください。
安定して支払える家賃の目安
安定して支払える家賃の目安は、手取り月収の30%です。
額面の月収をもとに家賃を決めてしまうと、生活費が足りなくなる可能性があるため、実際に手にする手取り月収を基準にすることが重要です。
また、手取り月収の30%を超えないよう、この金額を上限と考えることがポイントでしょう。
家計に影響を与えたくない場合は、手取り月収の25%以内を目安にするのがおすすめです。
無理をして支払える金額を家賃に設定すると、家族が病気で働けなくなった場合や子どもの教育費が必要になった場合に、家計が破綻する可能性があります。
家族に合った家賃の目安
手取り月収の30%は、あくまでも一般的な家賃の目安です。
家族構成や生活費の割合によっては、これよりも家賃を抑える必要があります。
家族に合った家賃を考える際には、手取り月収を把握するとともに、生活費として必要な金額を考慮することがポイントです。
安定した生活のためには、まず毎月貯蓄する金額を決めることが重要です。
手取り月収の25%が理想的な貯蓄割合とされていますが、子どもの成長に合わせて柔軟に対応することが大切になります。
とくに、子どもが小さいうちや進学するタイミングでは、貯蓄割合を減らして教育費にあてることを考えてみてください。
さらに、手取り月収から貯蓄を差し引いたあと、食費・水道光熱費・交際費などを確保し、家賃として支払える金額を計算しましょう。
実際に計算してみると、手取り月収の20%程度が安定して支払える家賃となることが一般的です。
家族で賃貸物件を住み替える目安
家族で住むための賃貸物件を住み替える理由は、家族ごとにさまざまです。
住み替えを考えるタイミングにはどのようなものがあるのか、また、住み替えにはどのくらい費用がかかるのかを見てみましょう。
家族で住み替えを考えるタイミング
マイホームを購入した場合、住宅を担保にして住宅ローンを借りることが多いため、簡単に住み替えはできません。
しかし、賃貸物件であれば、家族の生活の変化に合わせて比較的容易に住み替えが可能です。
国土交通省が発表した過去のデータによると、通勤や通学が不便だと感じたタイミングで住み替えを考える方が多いことがわかります。
家族の利便性を考えた場合、駅までの距離だけでなく、子どもの成長に合わせて学校の近くに引っ越す方もいらっしゃいます。
また、広さや部屋数が家族に合わなくなり、住み替えを考える方も少なくありません。
家族の数が増えると部屋が足りなくなるのはもちろんのこと、子どもの独立後にコンパクトな賃貸物件へ住み替えることもあります。
このほか、結婚・出産など、大きな生活の変化に合わせて理想の賃貸物件に住み替える方もいらっしゃいます。
家族の住み替えに必要な費用
家族で賃貸物件に住み替える場合、さまざまな場面で費用が発生します。
賃貸物件に入居するタイミングでは、仲介手数料・敷金・礼金などが必要です。
また、家族が多い場合には、家具や荷物が多くなり、引っ越し費用が高額になることがあります。
さらに、今まで住んでいた家よりも広い家に住み替える場合、増えた部屋に置く設備に費用がかかります。
部屋が増えるとカーテンを新たに購入する必要があるほか、子どもの成長に合わせた住み替えでは学習机なども必要です。
部屋の数が変わらない場合でも、住み替えを機に家具や家電の買い替えを検討する場合には、具体的な予算を考えることが大切です。
まとめ
家族で住むための賃貸物件の間取りは、子どもが小さなうちは1LDKや2LDKを目安とし、子どもの成長に合わせて個室を確保することになります。
家賃については手取り月収の30%を上限と考え、貯蓄や生活費を確保し予算を決めることが大切です。
子どもの成長が住み替えのタイミングとなるほか、住み替えには敷金・礼金・家具や家の買い替え費用がかかります。